ユビテック（6662）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 450万
- 2009年6月30日 -2.6%
- 438万
- 2010年6月30日 -34.55%
- 287万
- 2010年12月31日 +30.73%
- 375万
- 2011年3月31日 +361.22%
- 1730万
- 2011年6月30日 -66.81%
- 574万
- 2011年9月30日 +94.66%
- 1118万
- 2011年12月31日 -31.24%
- 768万
- 2012年3月31日 +176.81%
- 2128万
- 2012年6月30日 -49.43%
- 1076万
- 2012年9月30日 -7.36%
- 996万
- 2012年12月31日 -61.68%
- 382万
- 2013年3月31日 +265.86%
- 1397万
- 2013年6月30日 -62.31%
- 526万
- 2013年9月30日 +67.58%
- 882万
- 2013年12月31日 -61.62%
- 338万
- 2014年3月31日 +259%
- 1216万
- 2014年6月30日 -82.46%
- 213万
- 2014年9月30日 +306.75%
- 867万
- 2014年12月31日 -59.97%
- 347万
- 2015年3月31日 +273.11%
- 1295万
- 2015年6月30日 -83.72%
- 211万
- 2015年9月30日 +274.64%
- 790万
- 2015年12月31日 -62.37%
- 297万
- 2016年3月31日 +322.76%
- 1257万
- 2016年6月30日 -80.64%
- 243万
- 2016年9月30日 +291.58%
- 953万
- 2016年12月31日 -67.58%
- 309万
- 2017年3月31日 +282.04%
- 1180万
- 2017年6月30日 -77.46%
- 266万
- 2017年9月30日 +271.9%
- 990万
- 2017年12月31日 -75%
- 247万
- 2018年3月31日 +256.2%
- 881万
- 2018年6月30日 -75%
- 220万
- 2018年9月30日 +284.39%
- 847万
- 2018年12月31日 -75.86%
- 204万
- 2019年3月31日 +277.26%
- 771万
- 2019年6月30日 -73.66%
- 203万
- 2019年9月30日 +288.88%
- 790万
- 2019年12月31日 -75.42%
- 194万
- 2020年3月31日 +273.27%
- 724万
- 2020年6月30日 -74.81%
- 182万
- 2020年9月30日 +300%
- 730万
- 2020年12月31日 -75.93%
- 175万
- 2021年3月31日 +284.02%
- 675万
- 2021年6月30日 -75.01%
- 168万
- 2021年9月30日 +300.18%
- 675万
- 2021年12月31日 -76.6%
- 158万
- 2022年3月31日 +298.73%
- 630万
- 2022年6月30日 -80.97%
- 119万
- 2022年9月30日 +280.57%
- 456万
- 2022年12月31日 -75.02%
- 114万
- 2023年3月31日 +300.26%
- 456万
- 2023年6月30日 -74.67%
- 115万
- 2023年9月30日 +257.53%
- 413万
- 2023年12月31日 -75.01%
- 103万
- 2024年3月31日 +270.18%
- 382万
- 2024年6月30日 -77.2%
- 87万
- 2024年9月30日 +300%
- 348万
- 2024年12月31日 -75%
- 87万
- 2025年3月31日 +300%
- 348万
- 2025年6月30日 -74.6%
- 88万
- 2025年9月30日 +300.11%
- 354万
- 2025年12月31日 -79.1%
- 74万
- 2026年3月31日 +300.13%
- 296万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(a) 商品
総平均法
(b) 製品・原材料
総平均法
(c) 仕掛品
個別法
(d) 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/09/29 9:38
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
