(1)有形固定資産	定率法
(2)無形固定資産	定額法
	なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳

前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)		当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物	0千円		-千円
機械装置及び運搬具	168		20
工具、器具及び備品	288		162
建設仮勘定	722		-

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#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式にもとづいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

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