#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。2023/05/15 13:43
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
製品・仕掛品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年工具器具備品 2年～8年2023/05/15 13:43
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品・仕掛品 :移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品 :最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 :15年
工具器具備品 :2年～8年2023/05/15 13:43
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/05/15 13:43