#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 :15年
工具器具備品 :2年～8年
(2)無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。2023/05/19 16:14
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2023/05/19 16:14
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。技術資産の耐用年数は6年であります。
(3)重要な引当金の計上基準
2023/05/19 16:14
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。
3.引当金の計上基準
2023/05/19 16:14
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産 :定率法により償却しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具器具備品 2年～8年
②無形固定資産 :定額法により償却しております。
なお、販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく償却額のいずれか大きい額により償却しております。技術資産の耐用年数は6年であります。2023/05/19 16:14