ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1902万
- 2009年3月31日 -28.36%
- 1363万
- 2010年3月31日 -53.94%
- 627万
- 2011年3月31日 +32.06%
- 829万
- 2012年3月31日 +117.22%
- 1801万
- 2013年3月31日 +31%
- 2359万
- 2014年3月31日 +108.91%
- 4929万
- 2015年3月31日 -22.36%
- 3826万
- 2016年3月31日 -19.68%
- 3073万
- 2017年3月31日 +10.88%
- 3408万
- 2018年3月31日 +40.87%
- 4800万
- 2019年3月31日 +2.48%
- 4920万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 10:44 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2019/06/26 10:44
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、技術関連資産は経済的耐用年数(10年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産2019/06/26 10:44
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、技術関連資産は経済的耐用年数(10年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 10:44