シライ電子工業（6658）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億5500万
2010年9月30日 -145.1%: -6億2500万
2010年12月31日 -20%: -7億5000万
2011年3月31日 -2%: -7億6500万
2011年6月30日: -1億200万
2011年9月30日 -208.82%: -3億1500万
2011年12月31日 -50.16%: -4億7300万
2012年3月31日: 1900万
2012年6月30日: -2700万
2012年9月30日 -866.67%: -2億6100万
2012年12月31日: -2億5800万
2013年3月31日: 1億3500万
2013年6月30日 +63.7%: 2億2100万
2013年9月30日 +151.58%: 5億5600万
2013年12月31日 +19.24%: 6億6300万
2014年3月31日 +58.97%: 10億5400万
2014年6月30日: -1億9300万
2014年9月30日: -9400万
2014年12月31日: 2億
2015年3月31日 +233%: 6億6600万
2015年6月30日 -81.38%: 1億2400万
2015年9月30日 +144.35%: 3億300万
2015年12月31日: -1億8100万
2016年3月31日: -7600万
2016年6月30日 -25%: -9500万
2016年9月30日 -227.37%: -3億1100万
2016年12月31日: -3億900万
2017年3月31日: 400万
2017年6月30日: -2200万
2017年9月30日: 1億2200万
2017年12月31日 +204.92%: 3億7200万
2018年3月31日 -26.61%: 2億7300万
2018年6月30日: -2億2600万
2018年9月30日 -138.94%: -5億4000万
2018年12月31日: -4億4100万
2019年3月31日 -13.15%: -4億9900万
2019年9月30日: -3億8200万
2019年12月31日 -63.35%: -6億2400万
2020年3月31日: -5億6900万
2020年6月30日: -2億9500万
2020年9月30日 -84.75%: -5億4500万
2020年12月31日: -3億9700万
2021年3月31日: -3400万
2021年6月30日: 3億4400万
2021年9月30日 +143.31%: 8億3700万
2021年12月31日 +57.83%: 13億2100万
2022年3月31日 +28.08%: 16億9200万
2022年6月30日 -55.73%: 7億4900万
2022年9月30日 +104.01%: 15億2800万
2022年12月31日 +40.51%: 21億4700万
2023年3月31日 -2.98%: 20億8300万
2023年6月30日 -77.72%: 4億6400万
2023年9月30日 +122.2%: 10億3100万
2023年12月31日 +53.73%: 15億8500万
2024年3月31日 +5.93%: 16億7900万
2024年6月30日 -67.78%: 5億4100万
2024年9月30日 +161%: 14億1200万
2024年12月31日 +8.71%: 15億3500万
2025年3月31日 +62.8%: 24億9900万
2025年6月30日: -5600万
2025年9月30日: 2億3900万
2025年12月31日 +291.63%: 9億3600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※8 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:32
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: その他の項目の減価償却費の調整額△7百万円には、セグメント間取引消去が含まれております。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 当社は報告セグメントに資産を配分しておりません。
2025/06/20 15:32
#3 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益又は損失(△)は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 当社は報告セグメントに資産を配分しておりません。
2025/06/20 15:32
#4 主要な顧客ごとの情報: 3.主要な顧客ごとの情報
連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
2025/06/20 15:32
#5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:32
#6 連結損益及び包括利益計算書（連結）: 連結損益及び包括利益計算書】

2025/06/20 15:32