シライ電子工業（6658）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 77億496万
2009年3月31日 -48.84%: 39億4213万
2010年3月31日 +12.65%: 44億4100万
2010年12月31日 -17.77%: 36億5200万
2011年3月31日 -3.75%: 35億1500万
2011年6月30日 -1.91%: 34億4800万
2011年9月30日 +0.67%: 34億7100万
2011年12月31日 -0.89%: 34億4000万
2012年3月31日 +2.67%: 35億3200万
2012年6月30日 -2.52%: 34億4300万
2012年9月30日 +9%: 37億5300万
2012年12月31日 -15.8%: 31億6000万
2013年3月31日 +2.34%: 32億3400万
2013年6月30日 +15.15%: 37億2400万
2013年9月30日 +24.87%: 46億5000万
2013年12月31日 -10.22%: 41億7500万
2014年3月31日 +5.34%: 43億9800万
2014年6月30日 -6.41%: 41億1600万
2014年9月30日 +20.24%: 49億4900万
2014年12月31日 +6.55%: 52億7300万
2015年3月31日 -1.56%: 51億9100万
2015年6月30日 -10.17%: 46億6300万
2015年9月30日 +5.73%: 49億3000万
2015年12月31日 +0.47%: 49億5300万
2016年3月31日 -4.62%: 47億2400万
2016年6月30日 -29.25%: 33億4200万
2016年9月30日 +7.45%: 35億9100万
2016年12月31日 -0.14%: 35億8600万
2017年3月31日 +12.72%: 40億4200万
2017年6月30日 -8.98%: 36億7900万
2017年9月30日 +9.95%: 40億4500万
2017年12月31日 +2.35%: 41億4000万
2018年3月31日 -1.04%: 40億9700万
2018年6月30日 -7.57%: 37億8700万
2018年9月30日 +5.18%: 39億8300万
2018年12月31日 +1.23%: 40億3200万
2019年3月31日 -1.56%: 39億6900万
2019年6月30日 -13.33%: 34億4000万
2019年9月30日 -0.41%: 34億2600万
2019年12月31日 -0.23%: 34億1800万
2020年3月31日 -1.61%: 33億6300万
2020年6月30日 -15.97%: 28億2600万
2020年9月30日 +1.7%: 28億7400万
2020年12月31日 -7.2%: 26億6700万
2021年3月31日 +18.67%: 31億6500万
2021年6月30日 +9.64%: 34億7000万
2021年9月30日 +4.61%: 36億3000万
2021年12月31日 +6.2%: 38億5500万
2022年3月31日 +10.53%: 42億6100万
2022年6月30日 -14.1%: 36億6000万
2022年9月30日 +15.41%: 42億2400万
2022年12月31日 -5.56%: 39億8900万
2023年3月31日 -15.89%: 33億5500万
2023年6月30日 -12.88%: 29億2300万
2023年9月30日 +6.47%: 31億1200万
2023年12月31日 -5.88%: 29億2900万
2024年3月31日 -4.3%: 28億300万
2024年6月30日 -9.49%: 25億3700万
2024年9月30日 +11.31%: 28億2400万
2024年12月31日 -2.58%: 27億5100万
2025年3月31日 +2.62%: 28億2300万
2025年6月30日 -3.08%: 27億3600万
2025年9月30日 -5.88%: 25億7500万
2025年12月31日 +14.45%: 29億4700万
2026年3月31日 +13.91%: 33億5700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第2四半期連結会計期間末の負債合計は、13,779百万円(前連結会計年度末比867百万円減)となりました。その内訳は、流動負債が9,638百万円(前連結会計年度末比558百万円減)、固定負債が4,140百万円(前連結会計年度末比309百万円減)であり、主な増減要因は次のとおりであります。
流動負債につきましては、支払手形及び買掛金243百万円、賞与引当金212百万円の減少となったこと等によるものであります。固定負債につきましては、長期借入金354百万円の減少となったこと等によるものであります。
(純資産)
2023/11/13 15:03