#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く。)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く。)については、定額法によっておりま
す。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/26 13:42
#2 減損損失に関する注記（連結）: 地(185,142千円)であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地及び建物については不動産鑑定評価額をも
とに評価しております。
2014/06/26 13:42
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く。)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く。)については、定額法によっており
ます。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/26 13:42