大日光・エンジニアリング（6635）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年12月31日
- 4億5000万
- 2012年12月31日 +147.94%
- 11億1574万
- 2013年12月31日 +10.63%
- 12億3429万
- 2014年12月31日 -43.08%
- 7億262万
- 2015年12月31日
- -15億9666万
- 2016年12月31日
- -1億9800万
- 2017年12月31日
- 4億2187万
- 2018年12月31日
- -11億2347万
- 2019年12月31日
- 3億2751万
- 2020年12月31日 -9.1%
- 2億9771万
- 2021年12月31日 +19.68%
- 3億5630万
- 2022年12月31日 +265.19%
- 13億118万
- 2023年12月31日 -37.63%
- 8億1155万
- 2024年12月31日 +33.73%
- 10億8528万
- 2025年12月31日 -65.12%
- 3億7850万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 12:01
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 12:01
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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