役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2299万
- 2013年3月31日 -31.75%
- 1569万
- 2014年3月31日 +31.03%
- 2056万
- 2015年3月31日 -10.36%
- 1843万
- 2016年3月31日 +92.95%
- 3557万
- 2017年3月31日 -27.42%
- 2581万
- 2018年3月31日 +75.75%
- 4537万
- 2019年3月31日 -21.6%
- 3557万
個別
- 2012年3月31日
- 2299万
- 2013年3月31日 -31.75%
- 1569万
- 2014年3月31日 +31.03%
- 2056万
- 2015年3月31日 -10.36%
- 1843万
- 2016年3月31日 +92.95%
- 3557万
- 2017年3月31日 -27.42%
- 2581万
- 2018年3月31日 +75.75%
- 4537万
- 2019年3月31日 -21.6%
- 3557万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/06/26 15:34
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 研究開発費 9,006,081 11,153,013 役員賞与引当金繰入額 45,371 35,570 - #2 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員に対する賞与の支給に備えるため、当事業年度における支給見込額に基づき計上しております。2019/06/26 15:34 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2019/06/26 15:34
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 457,942 639,388 307,687 789,642 役員賞与引当金 45,371 35,570 45,371 35,570 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2019/06/26 15:34 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2019/06/26 15:34 - #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 役員賞与引当金
役員に対する賞与の支給に備えるため、連結会計年度末における支給見込額に基づき計上しております。2019/06/26 15:34