建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 12:07

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
神奈川県横浜市	遊休資産	建物及び構築物
		機械装置
		その他

当社グループは、半導体製造装置、同部品の製造販売を行っており、各業務の相互補完性を勘案した結果、事業用資産を全体で一つの資産グループとしております。ただし除却予定又は遊休状態にある資産については、個別に独立した単位としてグルーピングをしております。
当連結会計年度において、資産の一部が遊休となったため、減損損失を計上いたしました。

2016/06/29 12:07

#3 製造原価明細書（連結）

※2. 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物(千円)	38,070	-
機械及び装置(千円)	-	1,082,047

2016/06/29 12:07

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を定期借地権の満了日(38年)または建物の耐用年数(50年)と見積り、割引率は主に2.3%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ 当該資産除去債務の総額の増減

2016/06/29 12:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 12:07