プレス工業（7246）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 24億6700万
2010年9月30日 +59.55%: 39億3600万
2010年12月31日 +54.34%: 60億7500万
2011年3月31日 +15.77%: 70億3300万
2011年6月30日 -74.24%: 18億1200万
2011年9月30日 +106.13%: 37億3500万
2011年12月31日 +66.18%: 62億700万
2012年3月31日 +40.33%: 87億1000万
2012年6月30日 -71.75%: 24億6100万
2012年9月30日 +4.51%: 25億7200万
2012年12月31日 +73.02%: 44億5000万
2013年3月31日 +75.03%: 77億8900万
2013年6月30日 -47.22%: 41億1100万
2013年9月30日 +49.01%: 61億2600万
2013年12月31日 +19.62%: 73億2800万
2014年3月31日 +34.46%: 98億5300万
2014年6月30日 -87.76%: 12億600万
2014年9月30日 +95.44%: 23億5700万
2014年12月31日 +139.88%: 56億5400万
2015年3月31日 +105.27%: 116億600万
2015年6月30日 -88.88%: 12億9100万
2015年9月30日 +29.36%: 16億7000万
2015年12月31日 +22.99%: 20億5400万
2016年3月31日 +82.91%: 37億5700万
2016年6月30日 -83.42%: 6億2300万
2016年9月30日: -3億1000万
2016年12月31日: 16億9800万
2017年3月31日 +278.98%: 64億3500万
2017年6月30日 -70.94%: 18億7000万
2017年9月30日 +148.98%: 46億5600万
2017年12月31日 +76.78%: 82億3100万
2018年3月31日 +9.29%: 89億9600万
2018年6月30日 -91.65%: 7億5100万
2018年9月30日 +362.85%: 34億7600万
2018年12月31日 +84.75%: 64億2200万
2019年3月31日 +30.74%: 83億9600万
2019年6月30日 -80.5%: 16億3700万
2019年9月30日 -18.2%: 13億3900万
2019年12月31日 +114.79%: 28億7600万
2020年3月31日 +39.71%: 40億1800万
2020年6月30日: -11億4400万
2020年9月30日 -203.23%: -34億6900万
2020年12月31日: -25億6600万
2021年3月31日: 27億300万
2021年6月30日 +80.76%: 48億8600万
2021年9月30日 +20.24%: 58億7500万
2021年12月31日 +7.27%: 63億200万
2022年3月31日 +78.04%: 112億2000万
2022年6月30日 -64.57%: 39億7500万
2022年9月30日 +122.87%: 88億5900万
2022年12月31日 +17.29%: 103億9100万
2023年3月31日 +17.6%: 122億2000万
2023年6月30日 -64.29%: 43億6400万
2023年9月30日 +103.6%: 88億8500万
2023年12月31日 +42.93%: 126億9900万
2024年3月31日 +12.07%: 142億3200万
2024年6月30日 -76.11%: 34億
2024年9月30日 +86.5%: 63億4100万
2024年12月31日 +1.48%: 64億3500万
2025年3月31日 +80.48%: 116億1400万
2025年6月30日: -6億2200万
2025年9月30日: 14億9100万
2025年12月31日 +363.65%: 69億1300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:05
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:05