無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 3億9300万
- 2026年3月31日 -3.05%
- 3億8100万
個別
- 2025年3月31日
- 2億9700万
- 2026年3月31日 +4.38%
- 3億1000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社
評価基準 原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
評価方法
商品及び製品・仕掛品 先入先出法
うち購入製品 移動平均法
うち金型仕掛品等 個別法
原材料 移動平均法
貯蔵品 移動平均法
在外連結子会社
評価基準 低価法
評価方法 主として先入先出法2026/06/30 16:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2026/06/30 16:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (百万円)2026/06/30 16:00
② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 43,805 42,513 無形固定資産 393 381 減損損失 4,213 605
当社グループは事業資産については事業所等を基準とした管理会計上の区分単位をグルーピングの単位とし、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位でグルーピングを行っております。減損の兆候があると判定された資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、減損損失の認識の判定を実施しております。減損損失を認識すべきであると判定された資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。回収可能価額は、正味売却価額と使用価値(割引後将来キャッシュ・フロー)のいずれか高い方の金額を使用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2026/06/30 16:00
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法