ユニバンス（7254）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 778億4399万
- 2009年3月31日 -21.71%
- 609億4536万
- 2009年12月31日 -43.97%
- 341億4649万
- 2010年3月31日 +43.56%
- 490億2023万
- 2010年6月30日 -69.3%
- 150億4906万
- 2010年9月30日 +107.04%
- 311億5721万
- 2010年12月31日 +50.38%
- 468億5460万
- 2011年3月31日 +29.59%
- 607億1780万
- 2011年6月30日 -75.65%
- 147億8495万
- 2011年9月30日 +122.55%
- 329億456万
- 2011年12月31日 +55.98%
- 513億2296万
- 2012年3月31日 +34.09%
- 688億1758万
- 2012年6月30日 -75.02%
- 171億9371万
- 2012年9月30日 +97.22%
- 339億912万
- 2012年12月31日 +45.43%
- 493億1250万
- 2013年3月31日 +30.16%
- 641億8464万
- 2013年6月30日 -76.1%
- 153億4303万
- 2013年9月30日 +108.84%
- 320億4183万
- 2013年12月31日 +51.26%
- 484億6686万
- 2014年3月31日 +33.34%
- 646億2403万
- 2014年6月30日 -75.51%
- 158億2361万
- 2014年9月30日 +99.76%
- 316億903万
- 2014年12月31日 +51.95%
- 480億2965万
- 2015年3月31日 +34.88%
- 647億8159万
- 2015年6月30日 -75.02%
- 161億8408万
- 2015年9月30日 +97.1%
- 318億9951万
- 2015年12月31日 +49.97%
- 478億3994万
- 2016年3月31日 +31.87%
- 630億8709万
- 2016年6月30日 -76.63%
- 147億4420万
- 2016年9月30日 +102.37%
- 298億3773万
- 2016年12月31日 +50.82%
- 450億142万
- 2017年3月31日 +33.38%
- 600億2466万
- 2017年6月30日 -75.89%
- 144億7442万
- 2017年9月30日 +103.43%
- 294億4592万
- 2017年12月31日 +51.14%
- 445億368万
- 2018年3月31日 +31.97%
- 587億2955万
- 2018年6月30日 -74.64%
- 148億9624万
- 2018年9月30日 +93.87%
- 288億7877万
- 2018年12月31日 +54.15%
- 445億1707万
- 2019年3月31日 +34.61%
- 599億2407万
- 2019年6月30日 -75.71%
- 145億5689万
- 2019年9月30日 +108.31%
- 303億2366万
- 2019年12月31日 +43.7%
- 435億7546万
- 2020年3月31日 +29.17%
- 562億8853万
- 2020年6月30日 -87.91%
- 68億307万
- 2020年9月30日 +149.63%
- 169億8243万
- 2020年12月31日 +82%
- 309億867万
- 2021年3月31日 +49.63%
- 462億4931万
- 2021年6月30日 -73.46%
- 122億7416万
- 2021年9月30日 +99.72%
- 245億1441万
- 2021年12月31日 +50.83%
- 369億7540万
- 2022年3月31日 +32.69%
- 490億6114万
- 2022年6月30日 -78.13%
- 107億2999万
- 2022年9月30日 +122.73%
- 238億9902万
- 2022年12月31日 +50.24%
- 359億694万
- 2023年3月31日 +35.35%
- 486億170万
- 2023年6月30日 -77.14%
- 111億1142万
- 2023年9月30日 +124.94%
- 249億9357万
- 2023年12月31日 +54.89%
- 387億1142万
- 2024年3月31日 +36.32%
- 527億7178万
- 2024年6月30日 -73.71%
- 138億7321万
- 2024年9月30日 +103.92%
- 282億9046万
- 2024年12月31日 +44.31%
- 408億2655万
- 2025年3月31日 +32.06%
- 539億1590万
- 2025年9月30日 -48.15%
- 279億5651万
- 2025年12月31日 +49.34%
- 417億5037万
- 2026年3月31日 +35.43%
- 565億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 747億3429万
- 2009年3月31日 -21.67%
- 585億3736万
- 2010年3月31日 -17.82%
- 481億679万
- 2011年3月31日 +23.53%
- 594億2710万
- 2012年3月31日 +13.61%
- 675億1649万
- 2013年3月31日 -6.75%
- 629億5918万
- 2014年3月31日 -6.22%
- 590億4516万
- 2015年3月31日 -9.29%
- 535億5988万
- 2016年3月31日 -12.93%
- 466億3678万
- 2017年3月31日 -6.78%
- 434億7614万
- 2018年3月31日 -5.51%
- 410億7933万
- 2019年3月31日 -0.15%
- 410億1872万
- 2020年3月31日 -10.32%
- 367億8613万
- 2021年3月31日 -18.99%
- 298億86万
- 2022年3月31日 +6.42%
- 317億1342万
- 2023年3月31日 -7.65%
- 292億8707万
- 2024年3月31日 +13.43%
- 332億1949万
- 2025年3月31日 -10.86%
- 296億1224万
- 2026年3月31日 -0.58%
- 294億4100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/06/24 15:04
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 13,873,218 28,290,468 40,826,553 53,915,906 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(千円) 1,223,870 2,373,225 3,110,886 3,935,747 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「ユニット事業」は、四輪駆動装置、ギヤボックスおよび産業機械等を生産しております。「部品事業」は輸送用機器部品を生産しております。2025/06/24 15:04
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/06/24 15:04
顧客の名称 売上高 関連するセグメント名 日産自動車株式会社 14,965,944 ユニット事業および部品事業 Ford Motor Company 14,051,348 ユニット事業および部品事業 本田技研工業株式会社 10,007,895 ユニット事業および部品事業 CNH Industrial 4,796,471 ユニット事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
セグメント利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は、市場実勢価格に基づいております。
(会計上の見積りの変更)に記載のとおり、製品保証引当金について、取引先との負担金額の按分割合の変更及び取引先のリコール回収率の実績を勘案し見直しを行った結果、当連結会計年度において見積りの変更を行いました。この変更により、当連結会計年度の「ユニット事業」のセグメント利益は184,869千円増加しております。2025/06/24 15:04 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2025/06/24 15:04
- #6 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 注3)大株主とは、直近事業年度末における当社株式の議決権比率が10%以上の株主をいう。2025/06/24 15:04
注4)主要な取引先とは、直近事業年度の取引額が、当社の連結総売上高または仕入先の連結総売上高の2%を超えるものをいう。
注5)多額とは、当社から収受している対価が年間1,000万円を超えるときをいう。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループを取り巻く経営環境につきましては、米国では堅調な雇用状況を背景に底堅い成長が続きましたが、依然として原材料価格やエネルギー価格は高止まりしており、中国の景気減速も長引く様相を見せる中、米国の関税政策の動向も加わり世界経済は先行き不透明な状況にありました。2025/06/24 15:04
このような環境の中、当社グループの当連結会計年度における売上高は、日本拠点において中国市場における日系自動車メーカーの販売不振、一部取引先の在庫調整に伴う生産調整の影響はあったものの、主にアジア拠点において取引先における半導体供給不足による生産調整が解消したことや、円安に伴う為替換算影響等により539億15百万円となり、前年同期に比べ11億44百万円(2.2%)の増加となりました。
利益面におきましては、海外拠点における売上増加はあったものの、日本拠点における売上減少影響、並びに賃上げによる更なる労務費の増加やエネルギー価格高騰分の値上げによる仕入コスト増加等により、営業利益は40億31百万円(前年同期比7.8%の減少)、経常利益は43億91百万円(前年同期比3.2%の減少)となりました。また、連結子会社である遠州クロムの工場敷地内における土壌および地下水汚染への対応(注)に関し、恒久的な土壌修復のための掘削工事について工事の安全性を高めるための見直しを行ったこと等により環境対策引当金繰入額3億69百万円を特別損失に計上しており、親会社株主に帰属する当期純利益は29億48百万円(前年同期比66.2%の増加)となりました。なお、対前期比での増加には、前期において前述の土壌および地下水汚染への対応に関し環境対策費53百万円および環境対策引当金繰入額20億37百万円を特別損失に計上した影響が含まれております。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引高2025/06/24 15:04
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 6,251,211千円 7,109,296千円 仕入高 534,886 581,480 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/24 15:04
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
