こうした情勢のもと、当社グループは中長期方針に基づき、安定生産基盤の構築、最適生産アロケーション、新技術や新製品の開発やコモディティ化への対応等基盤技術の強化、最適調達によるコスト競争力の向上及び品質の強化等の施策を推進してまいりました。
当連結会計年度の売上収益につきましては、為替換算の影響による増加はあったものの、二輪車用製品、四輪車用製品及びステアリング製品の販売が減少し、2,582億4千6百万円と前連結会計年度に比べ81億6千万円(3.1%)の減収となりました。営業利益は当社グループにおいて生産したガススプリング製品の一部における不具合の補償費用(製品保証引当金繰入額)等を計上したため、75億6千8百万円と前連結会計年度に比べ84億1千万円(52.6%)の減益となりました。税引前当期利益は74億5千4百万円と前連結会計年度に比べ107億6千8百万円(59.1%)の減益となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は23億4千8百万円の損失(前連結会計年度は親会社の所有者に帰属する当期利益 115億7千万円)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりです。
2016/06/24 12:44
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
