ミツバ（7280）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 15億1300万
2010年9月30日 +2.58%: 15億5200万
2010年12月31日 +77.58%: 27億5600万
2011年3月31日 -56.02%: 12億1200万
2011年6月30日 +3.8%: 12億5800万
2011年9月30日 -78.54%: 2億7000万
2011年12月31日: -16億2300万
2012年3月31日: 3億700万
2012年6月30日 +884.36%: 30億2200万
2012年9月30日 -94.64%: 1億6200万
2012年12月31日 +999.99%: 39億7800万
2013年3月31日 +215.99%: 125億7000万
2013年6月30日 -30.28%: 87億6400万
2013年9月30日 -93.14%: 6億100万
2013年12月31日 +999.99%: 71億1000万
2014年3月31日 +104.75%: 145億5800万
2014年6月30日 -86.88%: 19億1000万
2014年9月30日 +118.95%: 41億8200万
2014年12月31日 +257.01%: 149億3000万
2015年3月31日 +78.87%: 267億600万
2015年6月30日 -91.23%: 23億4200万
2015年9月30日 +135.35%: 55億1200万
2015年12月31日 -27.12%: 40億1700万
2016年3月31日: -13億8200万
2016年6月30日 -246.67%: -47億9100万
2016年9月30日 -130.2%: -110億2900万
2016年12月31日: -79億7800万
2017年3月31日: 51億4600万
2017年6月30日 -74.66%: 13億400万
2017年9月30日: -61億5100万
2017年12月31日: -19億700万
2018年3月31日 -231.31%: -63億1800万
2018年6月30日: 11億3700万
2018年9月30日 +96.04%: 22億2900万
2018年12月31日: -37億7000万
2019年3月31日 -100.11%: -75億4400万
2019年6月30日: -44億7400万
2019年9月30日 -77.2%: -79億2800万
2019年12月31日: -23億7200万
2020年3月31日 -996.12%: -260億
2020年6月30日: -37億8100万
2020年9月30日 -20.47%: -45億5500万
2020年12月31日: 12億8200万
2021年3月31日 +948.52%: 134億4200万
2021年6月30日 -79.79%: 27億1700万
2021年9月30日 -0.44%: 27億500万
2021年12月31日 +58.78%: 42億9500万
2022年3月31日 +208.36%: 132億4400万
2022年6月30日 -29.43%: 93億4600万
2022年9月30日 +56.01%: 145億8100万
2022年12月31日 -76.3%: 34億5500万
2023年3月31日 +129.99%: 79億4600万
2023年6月30日 +59.4%: 126億6600万
2023年9月30日 +68.61%: 213億5600万
2023年12月31日 -6.49%: 199億7100万
2024年3月31日 +77.75%: 354億9900万
2024年6月30日 -69.02%: 109億9600万
2024年9月30日: -3600万
2024年12月31日: 143億3900万
2025年3月31日 -44.62%: 79億4100万
2025年6月30日 -99.04%: 7600万
2025年9月30日 +999.99%: 72億9500万
2025年12月31日 +93.57%: 141億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、当連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:00