ミツバ(7280)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4700万
- 2010年9月30日
- -2200万
- 2010年12月31日
- -600万
- 2011年3月31日 -600%
- -4200万
- 2011年6月30日
- 1100万
- 2011年9月30日
- -5100万
- 2011年12月31日 -223.53%
- -1億6500万
- 2012年3月31日
- -1億5600万
- 2012年6月30日
- 1億3900万
- 2012年9月30日 -92.09%
- 1100万
- 2012年12月31日 +190.91%
- 3200万
- 2013年3月31日 +912.5%
- 3億2400万
- 2013年6月30日 +16.67%
- 3億7800万
- 2013年9月30日 -14.29%
- 3億2400万
- 2013年12月31日 -16.05%
- 2億7200万
- 2014年3月31日 +36.03%
- 3億7000万
- 2014年6月30日
- -2500万
- 2014年9月30日 -200%
- -7500万
- 2014年12月31日
- 2億
- 2015年3月31日 +124%
- 4億4800万
- 2015年6月30日 -90.63%
- 4200万
- 2015年9月30日
- -2500万
- 2015年12月31日 -999.99%
- -3億5800万
- 2016年3月31日
- -3億1600万
- 2016年6月30日
- -1億6300万
- 2016年9月30日 -166.87%
- -4億3500万
- 2016年12月31日 -5.52%
- -4億5900万
- 2017年3月31日
- -7900万
- 2017年6月30日
- 100万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 5300万
- 2017年12月31日 +175.47%
- 1億4600万
- 2018年3月31日 +175.34%
- 4億200万
- 2018年6月30日
- -4200万
- 2018年9月30日 -583.33%
- -2億8700万
- 2018年12月31日
- -1億1800万
- 2019年3月31日 -73.73%
- -2億500万
- 2019年6月30日
- 9000万
- 2019年9月30日 -26.67%
- 6600万
- 2019年12月31日 +6.06%
- 7000万
- 2020年3月31日 +161.43%
- 1億8300万
- 2020年6月30日
- -2億9300万
- 2020年9月30日
- -1億6200万
- 2020年12月31日 -65.43%
- -2億6800万
- 2021年3月31日
- -1億7500万
- 2021年6月30日
- 1億1000万
- 2021年9月30日 -46.36%
- 5900万
- 2021年12月31日
- -3300万
- 2022年3月31日
- 1億900万
- 2022年6月30日 +99.08%
- 2億1700万
- 2022年9月30日 +80.18%
- 3億9100万
- 2022年12月31日 -11.76%
- 3億4500万
- 2023年3月31日 -18.55%
- 2億8100万
- 2023年6月30日 -78.65%
- 6000万
- 2023年9月30日 +208.33%
- 1億8500万
- 2023年12月31日 +18.38%
- 2億1900万
- 2024年3月31日 -4.57%
- 2億900万
- 2024年6月30日 -67.94%
- 6700万
- 2024年9月30日 +288.06%
- 2億6000万
- 2024年12月31日 -28.85%
- 1億8500万
- 2025年3月31日 +112.97%
- 3億9400万
- 2025年6月30日
- -2億2800万
- 2025年9月30日
- -2億2400万
- 2025年12月31日
- -5700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 14:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 2,252 △591 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 209 394