キーパーの無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1848万
- 2009年3月31日 +209.2%
- 5715万
- 2010年3月31日 -13.74%
- 4930万
- 2011年3月31日 +6.27%
- 5239万
- 2012年3月31日 +5.42%
- 5523万
- 2013年3月31日 +66.53%
- 9197万
- 2014年3月31日 +4.62%
- 9622万
- 2015年3月31日 -11.06%
- 8558万
- 2016年3月31日 -23.27%
- 6567万
- 2017年3月31日 -36.17%
- 4191万
- 2018年3月31日 -41.15%
- 2467万
個別
- 2008年3月31日
- 1345万
- 2009年3月31日 +301.49%
- 5402万
- 2010年3月31日 -18.94%
- 4378万
- 2011年3月31日 +1.59%
- 4448万
- 2012年3月31日 +6.65%
- 4744万
- 2013年3月31日 +77.04%
- 8399万
- 2014年3月31日 -0.5%
- 8358万
- 2015年3月31日 -10.71%
- 7463万
- 2016年3月31日 -22.44%
- 5788万
- 2017年3月31日 -33.18%
- 3867万
- 2018年3月31日 -43.3%
- 2193万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/27 14:39 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/27 14:39
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