| 昭和18年2月 | 明治43年以後鉄道車両用ダストキーパーを製造していた同業3社が鉄道省の要請により企業合同して日本ダストキーパー㈱を設立。 |
| 昭和19年3月 | 運輸通信省東京鉄道局指定工場となる。 |
| 昭和28年4月 | 自動車用並びに一般機械向オイルシールの製造を開始。 |
| 昭和29年12月 | 鉄道車両軸箱用パットが日本国有鉄道で採用される。 |
| 昭和33年7月 | 名古屋営業所を開設。 |
| 昭和35年9月 | 大阪営業所を開設。 |
| 昭和37年5月 | 広島営業所を開設。 |
| 昭和38年10月 | オイルシールのJIS指定工場として辻堂工場が認可される。 |
| 昭和42年11月 | 製造品種の拡大により日本ダストキーパー㈱をキーパー㈱に社名変更する。 |
| 12月 | 英国ジョージアンガス社と技術提携を行う。 |
| 昭和44年1月 | ㈱浅井製作所と合併。 |
| 4月 | 浜松出張所(旧 浜松営業所)を開設。 |
| 昭和45年2月 | 北関東営業所を開設。 |
| 8月 | 製造品種の増産並びに拡大により島根県に三隅工場を新設。 |
| 昭和50年3月 | オイルシールのJIS指定工場として三隅工場が認可される。 |
| 昭和53年4月 | 英国ジョージアンガス社と、取扱品目を拡大し、再契約を行う。 |
| 11月 | 製造品種の増産並びに拡大により平塚工場を新設。 |
| 昭和55年5月 | ダストカバー需要増大によりダストキーパー㈱設立。 |
| 12月 | 株主割当(100百万円)及び第三者割当(100百万円)による増資を行う。 |
| 昭和62年11月 | 中華民国(台湾)に出資比率40%で台普工業股份有限公司を設立。 |
| 昭和63年11月 | 資本準備金の資本組入れ(60,000千円)及びこれに伴う無償新株発行を行う。 |
| 平成元年5月 | 米国ゴーシェンラバー社と技術供与契約を行う。 |
| 10月 | 製造品種の増産並びに拡大により島根県三隅町に白砂分工場を新設。 |
| 平成2年12月 | 本社機能の充実をはかるため、辻堂工場隣接地に本社ビルを新設。 |
| 平成3年5月 | 米国に出資比率40%でG.K.I.CORPORATIONを設立。 |
| 平成5年10月 | 資本準備金の資本組入れ(33,000千円)及びこれに伴う無償新株発行を行う。 |
| 平成7年4月 | 中国に出資比率48%で青島基珀密封工業有限公司を設立。 |
| 平成9年6月 | 出資比率45%で韓国キーパー㈱を設立。 |
| 平成10年11月 | 国際標準であるISO9001の認証を本社部門が取得。子会社ダストキーパー㈱がQS9000を取得。 |
| 平成12年1月 | 子会社のダストキーパー㈱を合併。 |
| 12月 | QS9000の拡大認証を取得。(辻堂工場、平塚工場、三隅工場) |
| 平成13年6月 | タイに合弁により販売会社SIAM KEEPER CO.,LTD.を設立。 |
| 12月 | 米国に販売子会社AMERICAN KEEPER CORPORATIONを設立。 |
| 平成14年9月 | タイに生産子会社SIAM KEEPER MANUFACTURING CO.,LTD.を設立。 |
| 平成15年3月 | 国際標準規格ISO14001の認証を取得。 |
| 平成16年10月 | 国際標準規格ISO/TS16949の認証を取得。 |
| 10月 | 増資引受により㈱トーイツを子会社化。 |
| 平成17年10月 | 増資引受により㈱今井を子会社化。 |
| 平成18年12月 | 青島基珀密封工業有限公司との合弁を解消。 |
| 平成19年6月 | 執行役員制度導入。 |
| 平成20年7月 | 子会社の㈱今井をケーピー㈱に社名変更。 |
| 平成20年10月 | タイ国子会社 SIAM KEEPER MANUFACTURING CO.,LTD.に35万バーツの増資を行う。 |
| 平成21年10月 | 北関東営業所(小山市)と高崎営業所(高崎市)を統合し、北関東営業所を高崎市に開設。 |
| 平成21年11月 | 合弁によりブルスキーパー㈱を設立。 |
| 平成21年12月 | 米国販売子会社 AMERICAN KEEPER CORPORATION に250万ドルの増資を行う。 |
| 平成22年1月 | 浜松営業所(浜松市)と名古屋営業所(名古屋市)を統合し東海営業所を豊橋市に開設。 |
| 平成22年3月 | 広島営業所を閉鎖し、大阪営業所に吸収。 |
| 平成23年1月 | 子会社のキーパー販売㈱が、キーパー中部販売㈱を吸収合併。 |
| 平成27年4月 | 子会社の㈱トーイツを完全子会社化。 |
| 平成28年7月 | 子会社のキーパー販売㈱を吸収合併。九州出張所を開設。 |