無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/07/05 9:50

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下のため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2019/07/05 9:50

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ 時価法2019/07/05 9:50

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券

時価のあるもの	決算日の市場価格等に基づく時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの	総平均法による原価法

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法

製品・仕掛品(量産品)、原材料	総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
その他の製品・仕掛品	個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品	最終仕入原価法

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2019/07/05 9:50