日本プラスト（7291）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億175万
2010年9月30日 +14.73%: 13億7882万
2010年12月31日 +42.46%: 19億6427万
2011年3月31日 -2.94%: 19億648万
2011年6月30日 -60.53%: 7億5243万
2011年9月30日 -47.32%: 3億9637万
2011年12月31日 +96.97%: 7億8074万
2012年3月31日 +113.9%: 16億7001万
2012年6月30日 -34.48%: 10億9424万
2012年9月30日: -1億2189万
2012年12月31日 -632.92%: -8億9340万
2013年3月31日 -152.98%: -22億6013万
2013年6月30日: 12億9000万
2013年9月30日 +85.04%: 23億8700万
2013年12月31日 -6.2%: 22億3900万
2014年3月31日 +40.96%: 31億5600万
2014年6月30日 -83.71%: 5億1400万
2014年9月30日: -1億8100万
2014年12月31日: 2億8200万
2015年3月31日 +999.99%: 35億6400万
2015年6月30日 -78.73%: 7億5800万
2015年9月30日 +108.84%: 15億8300万
2015年12月31日 -16.3%: 13億2500万
2016年3月31日 -24.38%: 10億200万
2016年6月30日: -8億8000万
2016年9月30日 -162.73%: -23億1200万
2016年12月31日: -1億9000万
2017年3月31日: 28億1300万
2017年6月30日: -7600万
2017年9月30日: 5億2500万
2017年12月31日 +153.14%: 13億2900万
2018年3月31日 +67.57%: 22億2700万
2018年6月30日 -91.65%: 1億8600万
2018年9月30日 +273.12%: 6億9400万
2018年12月31日 +140.63%: 16億7000万
2019年3月31日 +57.78%: 26億3500万
2019年6月30日 -71.01%: 7億6400万
2019年9月30日 -53.93%: 3億5200万
2019年12月31日 +162.78%: 9億2500万
2020年3月31日 +67.46%: 15億4900万
2020年6月30日: -19億7400万
2020年9月30日 -7.65%: -21億2500万
2020年12月31日: -12億800万
2021年3月31日 -16.31%: -14億500万
2021年6月30日: 18億7800万
2021年9月30日 -28.22%: 13億4800万
2021年12月31日 -36.5%: 8億5600万
2022年3月31日: -50億4700万
2022年6月30日: 14億3000万
2022年9月30日 +81.26%: 25億9200万
2022年12月31日 +0.96%: 26億1700万
2023年3月31日: -9億6900万
2023年6月30日: 13億3900万
2023年9月30日 +212.99%: 41億9100万
2023年12月31日 +36.29%: 57億1200万
2024年3月31日 -9.12%: 51億9100万
2024年6月30日 -62.92%: 19億2500万
2024年9月30日 +105.97%: 39億6500万
2024年12月31日 -41.69%: 23億1200万
2025年3月31日 +63.11%: 37億7100万
2025年6月30日: -12億400万
2025年9月30日: -7億9300万
2025年12月31日: 8億2000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」の適用)
2025/06/27 15:06