- 7291
- 2026/09/01
- 時価
- 92億円
- PER 予
- 5.58倍
- 2010年以降
- 赤字-188.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.24倍
- 2010年以降
- 0.13-1.24倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.26%
- ROE 予
- 4.24%
- ROA 予
- 1.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本プラスト(7291)の売上高 - 日本の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 215億4100万
- 2014年9月30日 -8.89%
- 196億2600万
- 2015年9月30日 -2.23%
- 191億8800万
- 2016年9月30日 +0.19%
- 192億2500万
- 2017年9月30日 +3.55%
- 199億700万
- 2018年9月30日 -1.2%
- 196億6800万
- 2019年9月30日 +0.64%
- 197億9400万
- 2020年9月30日 -28.89%
- 140億7600万
- 2021年9月30日 +8.04%
- 152億800万
- 2022年9月30日 +27.16%
- 193億3800万
- 2023年9月30日 +21.71%
- 235億3600万
- 2024年9月30日 +1.18%
- 238億1300万
- 2025年9月30日 -5.87%
- 224億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)2023/11/10 15:05
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2023/11/10 15:05
得意先別に分解した売上高は次のとおりであります。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) - #3 発行済株式、議決権の状況(連結)
- (注)1 「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、証券保管振替機構名義の株式が4,000株(議決権40個)含まれております。2023/11/10 15:05
2 「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、株式給付信託(BBT)制度に関する株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する株式が247,400株(議決権2,474個)含まれております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 本2023/11/10 15:05
国内の売上高は、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果等により21,029百万円と前年同期に比べ4,819百万円(29.7%)の増収となりました。セグメント利益は、19百万円(前年同期は819百万円のセグメント損失)となりました。賃金上昇を受けた労務費の増加、車種構成差等の悪化要因はあるものの、増収影響、合理化による収益改善、得意先の生産回復を受けた生産ロスの解消等により黒字化を達成しました。
② 北米 - #5 自己株式等(連結)
- (注)1 他人名義で所有している理由等2023/11/10 15:05
2 上記の自己株式には、株式給付信託(BBT)制度に関する株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する株式247,400株は含まれておりません。所有理由 名義人の氏名又は名称 名義人の住所 加入持株会における共有持分数 日本プラスト日峰持株会 静岡県富士宮市山宮3507番地15 - #6 配当に関する注記(連結)
- (注) 配当金の総額には、株式給付信託(BBT)制度に関する株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する当社株式に対する配当金1百万円が含まれております。2023/11/10 15:05
2. 基準日が当第2四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期連結会計期間末後となるもの - #7 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益につきましては、前第2四半期連結累計期間については1株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、当第2四半期連結累計期間については潜在株式が存在しないため記載しておりません。2023/11/10 15:05
2 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失の算定にあたり、株式給付信託(BBT)制度に関する株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
なお、当該期中平均株式数は、前第2四半期連結累計期間においては255千株、当第2四半期連結累計期間においては247千株であります。