日本プラスト（7291）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 173億9570万
2009年3月31日 -46.71%: 92億6989万
2010年3月31日 +23.92%: 114億8757万
2010年12月31日 +9.27%: 125億5202万
2011年3月31日 -0.85%: 124億4539万
2011年6月30日 -13.32%: 107億8793万
2011年9月30日 +4.27%: 112億4823万
2011年12月31日 +17.11%: 131億7292万
2012年3月31日 +7.31%: 141億3523万
2012年6月30日 -0.46%: 140億6975万
2012年9月30日 -1.64%: 138億3873万
2012年12月31日 -9.22%: 125億6219万
2013年3月31日 +0.68%: 126億4767万
2013年6月30日 -5.29%: 119億7900万
2013年9月30日 +25.59%: 150億4400万
2013年12月31日 -2.55%: 146億6000万
2014年3月31日 +10.77%: 162億3900万
2014年6月30日 -21.49%: 127億5000万
2014年9月30日 -9.11%: 115億8900万
2014年12月31日 +20.62%: 139億7900万
2015年3月31日 +21.85%: 170億3300万
2015年6月30日 -21.4%: 133億8800万
2015年9月30日 +14.36%: 153億1100万
2015年12月31日 -8.13%: 140億6600万
2016年3月31日 +5.81%: 148億8300万
2016年6月30日 -10%: 133億9400万
2016年9月30日 -2.85%: 130億1200万
2016年12月31日 +3.26%: 134億3600万
2017年3月31日 +8.37%: 145億6100万
2017年6月30日 -11.65%: 128億6400万
2017年9月30日 -3.36%: 124億3200万
2017年12月31日 +1.2%: 125億8100万
2018年3月31日 +5.29%: 132億4600万
2018年6月30日 -4.5%: 126億5000万
2018年9月30日 -3.1%: 122億5800万
2018年12月31日 +4.86%: 128億5400万
2019年3月31日 -0.55%: 127億8300万
2019年6月30日 -8.18%: 117億3700万
2019年9月30日 -12.66%: 102億5100万
2019年12月31日 +1.73%: 104億2800万
2020年3月31日 +0.91%: 105億2300万
2020年6月30日 -23.57%: 80億4300万
2020年9月30日 -9.87%: 72億4900万
2020年12月31日 +18.21%: 85億6900万
2021年3月31日 +28.67%: 110億2600万
2021年6月30日 -13.76%: 95億900万
2021年9月30日 -19.51%: 76億5400万
2021年12月31日 -9.46%: 69億3000万
2022年3月31日 +40.45%: 97億3300万
2022年6月30日 -15.33%: 82億4100万
2022年9月30日 +15.35%: 95億600万
2022年12月31日 +23.69%: 117億5800万
2023年3月31日 -16.31%: 98億4000万
2023年6月30日 +6.28%: 104億5800万
2023年9月30日 -2.9%: 101億5500万
2023年12月31日 +14.77%: 116億5500万
2024年3月31日 +3.47%: 120億5900万
2024年6月30日 -24.51%: 91億300万
2024年9月30日 +18.37%: 107億7500万
2024年12月31日 -7.92%: 99億2200万
2025年3月31日 +8.49%: 107億6400万
2025年9月30日 -11.87%: 94億8600万
2025年12月31日 +3.5%: 98億1800万
2026年3月31日 +10.35%: 108億3400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (負債)
当第3四半期連結会計期間末における負債合計は、53,210百万円となり、前連結会計年度に比べ2,020百万円減少しました。これは短期借入金の減少4,128百万円、支払手形及び買掛金の増加1,815百万円が主な要因であります。
(純資産)
2024/02/08 15:06