エイチワン（5989）の建物及び構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 332億8100万
2009年3月31日 -3.34%: 321億6900万
2010年3月31日 +1.77%: 327億3800万
2011年3月31日 -4.02%: 314億2200万
2012年3月31日 +1.98%: 320億4500万
2013年3月31日 +14.68%: 367億5000万
2014年3月31日 +11.73%: 410億5900万
2015年3月31日 +17.68%: 483億1800万
2016年3月31日 -0.93%: 478億6900万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

リースに係る損益の内訳及びキャッシュ・フローは以下のとおりであります。

(単位:百万円)
使用権資産の減価償却費(注)1
建物及び構築物を原資産とするもの	△396	△315
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	△85	△79

(注)1.使用権資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含めております。
2.リース負債に係る金利費用は、連結損益計算書の「金融費用」に含めております。

2025/06/26 13:54

#2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(1)有形固定資産の減損損失

(単位:百万円)
中国湖北省武漢市	事業用資産	機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品	△5,785
日本	部品事業	事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、無形資産、その他の非流動資産	△6,557
合計				△22,220

当社グループは、事業用資産については、管理会計の単位を基礎として、遊休資産については、個別物件ごとに資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、北米セグメントの連結子会社に係る事業用資産の一部について、収益性の低下などの減損の兆候が認められ、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、この減少額の493百万円を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に計上いたしました。当連結会計年度末における回収可能価額は公正価値に基づき2,625百万円と評価しております。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しております。また、この公正価値はマーケットアプローチ等複数の評価技法によっており、ヒエラルキーレベル3に区分しております。

2025/06/26 13:54