建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 51億800万
- 2009年3月31日 -4.4%
- 48億8300万
- 2010年3月31日 -5.75%
- 46億200万
- 2011年3月31日 -5.22%
- 43億6200万
- 2012年3月31日 -5.04%
- 41億4200万
- 2013年3月31日 -5.53%
- 39億1300万
- 2014年3月31日 -4.88%
- 37億2200万
- 2015年3月31日 -5.05%
- 35億3400万
- 2016年3月31日 -4.27%
- 33億8300万
- 2017年3月31日 -5.85%
- 31億8500万
- 2018年3月31日 -5.81%
- 30億
- 2019年3月31日 +6.57%
- 31億9700万
- 2020年3月31日 -3.47%
- 30億8600万
- 2021年3月31日 -3.37%
- 29億8200万
- 2022年3月31日 +57.41%
- 46億9400万
- 2023年3月31日 -4.5%
- 44億8300万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 借手としてのリース取引2023/06/29 15:33
当社グループは、借手として、建物及び構築物,機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地を賃借しており、リース負債は連結財政状態計算書上、「その他の金融負債」に含めて表示しています。
当該リース取引において、変動リース料、残価保証、借手が契約しているがまだ開始されていないリース、リースにより課されている制限又は制約、セール・アンド・リースバック取引で重要なものはありません。 - #2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/29 15:33
当社グループは、事業用資産については、管理会計の単位を基礎として、遊休資産については、個別物件ごとに資産のグルーピングを行っております。(単位:百万円) 報告セグメント 資金生成単位 用途 種類 金額 北米 アメリカ オハイオ州及びカナダ オンタリオ州 事業用資産 建物、機械及び装置 △3,472 アメリカ アラバマ州 事業用資産 機械及び装置 △596
当連結会計年度において、当社の北米セグメントの連結子会社4社に係る事業用資産の一部について、収益性の低下などの減損の兆候が認められ、今後の見通しを精査した結果、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、この減少額の4,068百万円を減損損失として連結損益計算書の「その他の費用」に計上いたしました。 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- なお、見積耐用年数、減価償却方法及び残存価額は、各連結会計年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって調整しております。2023/06/29 15:33
④ 取得後支出種別 耐用年数 建物 10～50年 構築物 10～20年
有形固定資産に関する日常的な修繕及び維持の支出は費用処理しております。