ジーテクト（5970）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9億6155万
2010年9月30日 -36.35%: 6億1200万
2010年12月31日 +113.92%: 13億920万
2011年3月31日 +65.23%: 21億6322万
2011年6月30日 +376.72%: 103億1255万
2011年9月30日 -22.36%: 80億625万
2011年12月31日 -23.16%: 61億5160万
2012年3月31日 +82.15%: 112億500万
2012年6月30日 -59.05%: 45億8900万
2012年9月30日 -17.13%: 38億300万
2012年12月31日 +98.5%: 75億4900万
2013年3月31日 +111.94%: 159億9900万
2013年6月30日 -47.69%: 83億6900万
2013年9月30日 +41.77%: 118億6500万
2013年12月31日 +32.7%: 157億4500万
2014年3月31日 +34.16%: 211億2400万
2014年6月30日: -2億7000万
2014年9月30日: 19億8100万
2014年12月31日 +408.48%: 100億7300万
2015年3月31日 +63.26%: 164億4500万
2015年6月30日 -94.06%: 9億7700万
2015年9月30日 +342.68%: 43億2500万
2015年12月31日: -2億8900万
2016年3月31日: 7億600万
2016年6月30日: -53億5300万
2016年9月30日 -66.19%: -88億9600万
2016年12月31日: -33億7700万
2017年3月31日: 60億3000万
2017年6月30日 -61.41%: 23億2700万
2017年9月30日 +146.88%: 57億4500万
2017年12月31日 +73.18%: 99億4900万
2018年3月31日 +31.26%: 130億5900万
2018年6月30日 -95.9%: 5億3500万
2018年9月30日 +342.62%: 23億6800万
2018年12月31日 +130.28%: 54億5300万
2019年3月31日 +13.55%: 61億9200万
2019年6月30日: -9億7500万
2019年9月30日 -40.51%: -13億7000万
2019年12月31日: 44億3400万
2020年3月31日: -23億1100万
2020年6月30日: -2億1900万
2020年9月30日: 3億1700万
2020年12月31日 +999.99%: 59億3400万
2021年3月31日 +171.45%: 161億800万
2021年6月30日 -87.91%: 19億4800万
2021年9月30日 +8.11%: 21億600万
2021年12月31日 +279.63%: 79億9500万
2022年3月31日 +160.6%: 208億3500万
2022年6月30日 -48.47%: 107億3700万
2022年9月30日 +39.99%: 150億3100万
2022年12月31日 -37.18%: 94億4300万
2023年3月31日 +64.71%: 155億5400万
2023年6月30日 -16.88%: 129億2800万
2023年9月30日 +46.07%: 188億8400万
2023年12月31日 +1.22%: 191億1500万
2024年3月31日 +64.43%: 314億3000万
2024年6月30日 -64.79%: 110億6800万
2024年9月30日 -92.5%: 8億3000万
2024年12月31日 +999.99%: 146億7200万
2025年3月31日 -27.66%: 106億1400万
2025年9月30日 -20.5%: 84億3800万
2025年12月31日 +155.8%: 215億8400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:56
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用方針」(企業会計基準第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。
これによる、財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:56