建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.国内子会社および在外子会社の決算日は2024年6月30日であり、連結財務諸表の作成に当たっては、同日現在の財務諸表を使用しているため、2024年6月30日現在の金額を記載しております。
4.当社が所有する建物の一部を株式会社エッチ・ケー・エス テクニカルファクトリーに賃貸しております。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産
当社および国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用し、海外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3～50年、機械装置及び運搬具2～15年であります。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日)	当連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)
建物及び構築物	51千円	0千円
機械装置及び運搬具	1,724	916

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産
定率法(ただし、1998年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物3～38年、構築物3～50年、機械及び装置2～15年、車両運搬具2～7年、工具器具及び備品2～20年であります。

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