建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～45年
構築物	4～42年
機械及び装置	2～7年
車両運搬具	2～6年
工具器具備品	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2016/06/29 10:57

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-	214百万円
機械装置及び運搬具	-	92

2016/06/29 10:57

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～45年
機械装置及び運搬具 2～8年
その他 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づいております。耐用年数の見積りが可能な無形固定資産については見積耐用年数に基づいております。2016/06/29 10:57