- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/29 13:49 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2019/03/29 13:49- #3 設備投資等の概要
当連結会計年度における設備投資等については、産業機器事業における体制強化を主体としたものであります。
なお、当連結会計年度の投資額は、4,754百万円であり、航空宇宙関連事業1,261百万円、産業機器事業3,492百万円であります。また、投資額には有形固定資産の他、無形固定資産及び長期前払費用への投資を含めております。
(注) 本文中記載の金額には、消費税等は含まれておりません。
2019/03/29 13:49- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3年~50年、機械装置及び運搬具4年~9年となっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/03/29 13:49- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は、建物3年~50年、機械装置4年~9年となっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/03/29 13:49