- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物3年～50年、機械装置4年～9年となっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/29 14:03 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成26年3月31日) | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 建物(注)1 | 92百万円 | 69百万円 |
| 構築物(注)1 | 9 | 9 |
担保付債務は次のとおりであります。
- #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
※2 建物の取得原価から控除した圧縮記帳額
2019/03/29 14:03- #4 有形固定資産等明細表（連結）
SPP長崎エンジニアリング㈱用地 453百万円
2.建物については、取得価額から圧縮記帳2百万円を減額しており、減価償却累計額から圧縮記帳見合額
2百万円を減額しております。
2019/03/29 14:03- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。(ただし当社の建物は定額法)また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3年～50年、機械装置及び運搬具4年～9年となっております。
2019/03/29 14:03- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物3年～50年、機械装置4年～9年となっております。
2019/03/29 14:03- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。(ただし当社の建物は定額法)また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物3年～50年、機械装置及び運搬具4年～9年となっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/29 14:03
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
