仕掛品
連結
- 2014年3月31日
- 101億5900万
- 2015年3月31日 +14.95%
- 116億7800万
個別
- 2014年3月31日
- 86億4800万
- 2015年3月31日 +16.71%
- 100億9300万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2)その他有価証券
(イ)時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
(ロ)時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、半製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/03/29 14:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/03/29 14:03
なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(ロ)原材料及び貯蔵品 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/03/29 14:03
なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)原材料及び貯蔵品 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
(イ)時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
(ロ)時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
(イ)製品、半製品及び仕掛品
主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、仕掛品の一部については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(ロ)原材料及び貯蔵品
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/03/29 14:03