東京計器（7721）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 2300万
2009年3月31日 -43.48%: 1300万
2010年3月31日 -53.85%: 600万
2011年3月31日 +16.67%: 700万
2012年3月31日 +414.29%: 3600万
2013年3月31日 +16.67%: 4200万
2014年3月31日 -21.43%: 3300万
2015年3月31日 -12.12%: 2900万
2016年3月31日 -44.83%: 1600万
2017年3月31日 -62.5%: 600万
2018年3月31日 -83.33%: 100万
2021年3月31日 +999.99%: 1800万
2022年3月31日 +111.11%: 3800万
2023年3月31日 +10.53%: 4200万
2024年3月31日 +128.57%: 9600万
2025年3月31日 -6.25%: 9000万
2026年3月31日 -6.67%: 8400万

個別

2008年3月31日: 300万
2012年3月31日 +999.99%: 3500万
2013年3月31日 +31.43%: 4600万
2014年3月31日 -19.57%: 3700万
2015年3月31日 -32.43%: 2500万
2016年3月31日 -52%: 1200万
2017年3月31日 -66.67%: 400万
2018年3月31日 -75%: 100万
2021年3月31日 +300%: 400万
2022年3月31日 +600%: 2800万
2023年3月31日 -7.14%: 2600万
2024年3月31日 +173.08%: 7100万
2025年3月31日 -7.04%: 6600万
2026年3月31日 -22.73%: 5100万

有報情報

#1 事業の内容

その他の事業
印刷物等の検査機器の製造・販売を当社が行う他、鉄道用測定機器の製造・販売及び検測業務の請負を東京計器レールテクノ㈱が、舶用・油圧機器及び部品等の販売をTOKYO KEIKI U.S.A., INC.が、当社グループの製品等の荷造・梱包等を東京計器テクノポート㈱がそれぞれ行っております。また、当社グループの情報処理業務、ソフトウエアの開発の一部及びファクタリング業を東京計器インフォメーションシステム㈱が行っております。
<主な関係会社>東京計器レールテクノ㈱、TOKYO KEIKI U.S.A., INC.、東京計器テクノポート㈱、東京計器インフォメーションシステム㈱

2026/06/29 14:19

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～65年
機械及び装置 4年～12年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/29 14:19

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
工具、器具及び備品	1	3
ソフトウエア	45	-
計	48	20

2026/06/29 14:19

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準

2026/06/29 14:19

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準

2026/06/29 14:19