ジェコー（7768）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億2730万
2009年3月31日 -8.79%: 1億1611万
2010年3月31日 -6.54%: 1億851万
2010年12月31日 -20.9%: 8583万
2011年3月31日 +11.58%: 9577万
2011年6月30日 -8.57%: 8756万
2011年9月30日 -3.91%: 8414万
2011年12月31日 -10.01%: 7571万
2012年3月31日 -1.55%: 7454万
2012年6月30日 +7.69%: 8028万
2012年9月30日 -8.1%: 7378万
2012年12月31日 -9.02%: 6712万
2013年3月31日 -2.45%: 6548万
2013年6月30日 -2.18%: 6405万
2013年9月30日 -1.82%: 6289万
2013年12月31日 -9.13%: 5715万
2014年3月31日 -6.29%: 5355万
2014年6月30日 -4.57%: 5110万
2014年9月30日 +22.38%: 6254万
2014年12月31日 -9.87%: 5637万
2015年3月31日 +30.79%: 7373万
2015年6月30日 -6.37%: 6903万
2015年9月30日 -8.3%: 6330万
2015年12月31日 -3.31%: 6120万
2016年3月31日 -7.47%: 5663万
2016年6月30日 -9.74%: 5111万
2016年9月30日 -8.55%: 4674万
2016年12月31日 -3.54%: 4509万
2017年3月31日 -13.89%: 3883万
2017年6月30日 -8.99%: 3533万
2017年9月30日 -7.67%: 3262万
2017年12月31日 -12.12%: 2867万
2018年3月31日 +126.98%: 6507万
2018年6月30日 +0.66%: 6550万
2018年9月30日 -4.95%: 6226万
2018年12月31日 +5.48%: 6567万
2019年3月31日 -1.03%: 6499万
2019年6月30日 -4.12%: 6231万
2019年9月30日 +78.86%: 1億1146万
2019年12月31日 -1.67%: 1億959万
2020年3月31日 +0.43%: 1億1007万
2020年6月30日 -5.13%: 1億442万
2020年9月30日 -6.23%: 9791万
2020年12月31日 -6.08%: 9196万

個別

2008年3月31日: 1億2093万
2009年3月31日 -10.73%: 1億795万
2010年3月31日 -5.22%: 1億231万
2011年3月31日 -13.99%: 8800万
2012年3月31日 -23.05%: 6771万
2013年3月31日 -9.4%: 6135万
2014年3月31日 -20.29%: 4890万
2015年3月31日 +37.23%: 6711万
2016年3月31日 -23.48%: 5135万
2017年3月31日 -31.41%: 3522万
2018年3月31日 +59.51%: 5618万
2019年3月31日 +4.97%: 5897万
2020年3月31日 +79.66%: 1億595万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアの減価償却の方法については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/30 9:40

#2 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資(リース資産、使用権資産および無形固定資産を含む)は、自動車部品事業の新機種展開を中心に2,923百万円を実施しました。
日本においては新機種展開、能力増強のために2,839百万円の設備投資を実施しました。

2020/06/30 9:40

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～10年
工具、器具及び備品	2～20年

2020/06/30 9:40

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2020/06/30 9:40

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/30 9:40