構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8801万
- 2009年3月31日 -0.86%
- 3億8469万
- 2010年3月31日 -1.67%
- 3億7825万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 3億7946万
- 2012年3月31日 +0.37%
- 3億8085万
- 2013年3月31日 +0.1%
- 3億8123万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアの減価償却の方法については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/06/30 9:40 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2020/06/30 9:40
② 無形固定資産建物及び構築物 3~50年 機械装置及び運搬具 2~10年 工具、器具及び備品 2~20年
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/06/30 9:40
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。