- 7758
- 2022/03/15
- 時価
- 63億円
- PER 予
- 62.96倍
- 2010年以降
- 赤字-69.5倍
(2010-2021年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.23-0.92倍
(2010-2021年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.57%
- ROA 予
- 1.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セコニック(7758)の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 44億9400万
- 2009年3月31日 -22.83%
- 34億6800万
- 2010年3月31日 -11.85%
- 30億5700万
- 2010年12月31日 +12.63%
- 34億4300万
- 2011年3月31日 -20.04%
- 27億5300万
- 2011年6月30日 -0.98%
- 27億2600万
- 2011年9月30日 +4.37%
- 28億4500万
- 2011年12月31日 -18.77%
- 23億1100万
- 2012年3月31日 +5.8%
- 24億4500万
- 2012年6月30日 +4.05%
- 25億4400万
- 2012年9月30日 +2.83%
- 26億1600万
- 2012年12月31日 -8.41%
- 23億9600万
- 2013年3月31日 -9.81%
- 21億6100万
- 2013年6月30日 -8.38%
- 19億8000万
- 2013年9月30日 +20%
- 23億7600万
- 2013年12月31日 +7.53%
- 25億5500万
- 2014年3月31日 -8.73%
- 23億3200万
- 2014年6月30日 -4.46%
- 22億2800万
- 2014年9月30日 -1.66%
- 21億9100万
- 2014年12月31日 +2.19%
- 22億3900万
- 2015年3月31日 -0.67%
- 22億2400万
- 2015年6月30日 +1.53%
- 22億5800万
- 2015年9月30日 -1.02%
- 22億3500万
- 2015年12月31日 -0.09%
- 22億3300万
- 2016年3月31日 -1.25%
- 22億500万
- 2016年6月30日 -0.32%
- 21億9800万
- 2016年9月30日 +5.46%
- 23億1800万
- 2016年12月31日 -20.45%
- 18億4400万
- 2017年3月31日 +4.66%
- 19億3000万
- 2017年6月30日 -22.69%
- 14億9200万
- 2017年9月30日 +14.28%
- 17億500万
- 2017年12月31日 -7.57%
- 15億7600万
- 2018年3月31日 +15.16%
- 18億1500万
- 2018年6月30日 -30.36%
- 12億6400万
- 2018年9月30日 +17.8%
- 14億8900万
- 2018年12月31日 -2.55%
- 14億5100万
- 2019年3月31日 +19.02%
- 17億2700万
- 2019年6月30日 -20.79%
- 13億6800万
- 2019年9月30日 +2.41%
- 14億100万
- 2019年12月31日 +2.07%
- 14億3000万
- 2020年3月31日 -1.96%
- 14億200万
- 2020年6月30日 -16.41%
- 11億7200万
- 2020年9月30日 -12.46%
- 10億2600万
- 2020年12月31日 +23.59%
- 12億6800万
- 2021年3月31日 +13.88%
- 14億4400万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- この結果、当第2四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。なお、利益剰余金の当期首残高に影響はありません。2021/11/12 14:59
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することといたしました。また、前第2四半期連結累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「売上債権の増減額(△は増加)」は、当第2四半期連結累計期間より「売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度及び前第2四半期連結累計期間について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
また、当第2四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。なお、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取り扱いに従って、前第2四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。