大和製衡の建物(純額)の推移 - 第一四半期
個別
- 2009年9月30日
- 2億5952万
- 2014年9月30日 -27.56%
- 1億8800万
- 2015年9月30日 -10.64%
- 1億6800万
- 2016年9月30日 +17.86%
- 1億9800万
- 2017年9月30日 +23.23%
- 2億4400万
- 2018年9月30日 +1.23%
- 2億4700万
- 2019年9月30日 +53.85%
- 3億8000万
- 2020年9月30日 +3.16%
- 3億9200万
- 2021年9月30日 -1.79%
- 3億8500万
- 2022年9月30日 -0.78%
- 3億8200万
- 2023年9月30日 +6.28%
- 4億600万
- 2024年9月30日 +14.04%
- 4億6300万
- 2025年9月30日 +13.17%
- 5億2400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~7年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/29 9:49 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 有形固定資産の除却損は、次のとおりであります。2026/06/29 9:49
前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/29 9:49
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。工具、器具及び備品 基盤サーバ更新 43百万円 建物 工業用水配管更新工事 23百万円 建物 エレベーター更新工事 16百万円 工具、器具及び備品 試作品 10百万円
建物 淡望寮 58百万円 構築物 工業用水配管 32百万円 建物 実験室 19百万円 機械及び装置 天井クレーン 19百万円 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2026/06/29 9:49
当社は、社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2026/06/29 9:49
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/29 9:49
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。