大和製衡の無形固定資産の推移 - 第一四半期

【期間】

連結

2009年9月30日: 3億4137万
2014年9月30日 -10.36%: 3億600万
2015年9月30日 +77.12%: 5億4200万
2016年9月30日 +5.72%: 5億7300万
2017年9月30日 +13.79%: 6億5200万
2018年9月30日 -13.8%: 5億6200万
2019年9月30日 -7.47%: 5億2000万
2020年9月30日 -9.04%: 4億7300万
2021年9月30日 +11.42%: 5億2700万
2022年9月30日 -0.19%: 5億2600万
2023年9月30日 +6.84%: 5億6200万
2024年9月30日 -0.89%: 5億5700万
2025年9月30日 -8.08%: 5億1200万

個別

2009年9月30日: 4650万
2014年9月30日 -65.6%: 1600万
2015年9月30日 +999.99%: 2億100万
2016年9月30日 +64.18%: 3億3000万
2017年9月30日 +14.85%: 3億7900万
2018年9月30日 -22.96%: 2億9200万
2019年9月30日 -6.85%: 2億7200万
2020年9月30日 -10.66%: 2億4300万
2021年9月30日 +6.58%: 2億5900万
2022年9月30日 -14.29%: 2億2200万
2023年9月30日 +25.68%: 2億7900万
2024年9月30日 -8.96%: 2億5400万
2025年9月30日 +3.15%: 2億6200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/29 9:49
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4～7年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/06/29 9:49
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2026/06/29 9:49