大和製衡のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 6381万
2009年3月31日 -16.75%: 5312万
2010年3月31日 -27.66%: 3843万
2011年3月31日 -38.03%: 2381万
2012年3月31日 +8.68%: 2588万
2013年3月31日 -18.87%: 2100万
2014年3月31日 -19.05%: 1700万
2015年3月31日 +294.12%: 6700万
2016年3月31日 +53.73%: 1億300万
2017年3月31日 +255.34%: 3億6600万
2018年3月31日 -13.93%: 3億1500万
2019年3月31日 -15.24%: 2億6700万
2020年3月31日 -0.75%: 2億6500万
2021年3月31日 -9.81%: 2億3900万
2022年3月31日 -0.42%: 2億3800万
2023年3月31日 +9.66%: 2億6100万
2024年3月31日 +5.75%: 2億7600万
2025年3月31日 +3.26%: 2億8500万
2026年3月31日 -20.35%: 2億2700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/29 9:49
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
2026/06/29 9:49
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
2026/06/29 9:49