#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各セグメントに分配しない全社資産の増加額であります。
当連結会計年度(自平成29年1月1日至平成29年12月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各セグメントに分配しない全社資産の増加額であります。2018/03/30 15:06
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間
(5年)に基づく定額法によっております。2018/03/30 15:06
#4 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループは、主として生産設備の更新・拡充及び生産工程の合理化・省力化のため総額11億7千6百万円の設備投資(無形固定資産を含む)を実施いたしました。その内訳は、ファスナー事業8億7千9百万円、産機事業7千3百万円、制御事業2千4百万円、全社共通1億9千8百万円であります。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/03/30 15:06