構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/31 14:00

#2 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物		11,301千円		5,612千円
機械装置及び運搬具		5,252		9,814

2020/03/31 14:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産
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	前連結会計年度(2018年12月31日)		当連結会計年度(2019年12月31日)
土地	961,400	( 767,000千円)	981,641	( 767,000千円)
建物及び構築物	417,863	( 345,597 )	367,194	( 297,239 )
機械装置及び運搬具	2,978	( 2,978 )	801	( 801 )

対応債務上記のうち、( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しております。

2020/03/31 14:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、在外連結子会社と1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2020/03/31 14:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、在外連結子会社と1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物…………3年～50年
機械装置及び運搬具……4年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/31 14:00