シグマ光機（7713）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年8月31日: 5839万
2010年11月30日 +97.23%: 1億1517万
2011年2月28日 +117.05%: 2億4998万
2011年5月31日 -16.66%: 2億834万
2011年8月31日 -81.64%: 3824万
2011年11月30日 +185.06%: 1億901万
2012年2月29日 +92.3%: 2億963万
2012年5月31日 +34.29%: 2億8152万
2012年8月31日: -1993万
2012年11月30日: 2376万
2013年2月28日 +798.62%: 2億1353万
2013年5月31日 +47.17%: 3億1427万
2013年8月31日 -70.5%: 9271万
2013年11月30日 +107.12%: 1億9203万
2014年2月28日 +120.23%: 4億2292万
2014年5月31日 +9.08%: 4億6133万
2014年8月31日 -94.24%: 2658万
2014年11月30日 +760.14%: 2億2864万
2015年2月28日 +152.08%: 5億7635万
2015年5月31日 +12.85%: 6億5040万
2015年8月31日 -70.16%: 1億9411万
2015年11月30日 +37.22%: 2億6635万
2016年2月29日 +52.89%: 4億723万
2016年5月31日 -4.37%: 3億8945万
2016年8月31日: -3884万
2016年11月30日: 1億4266万
2017年2月28日 +284.25%: 5億4818万
2017年5月31日 +36.64%: 7億4906万
2017年8月31日 -63.82%: 2億7101万
2017年11月30日 +133.36%: 6億3242万
2018年2月28日 +56.22%: 9億8796万
2018年5月31日 +8.9%: 10億7587万
2018年8月31日 -72.18%: 2億9931万
2018年11月30日 +97.96%: 5億9252万
2019年2月28日 +20.99%: 7億1691万
2019年5月31日 +15.26%: 8億2632万
2019年8月31日 -93.79%: 5132万
2019年11月30日 +353.67%: 2億3285万
2020年2月29日 +68.24%: 3億9175万
2020年5月31日 +28.65%: 5億399万
2020年8月31日 -65.02%: 1億7629万
2020年11月30日 +188.76%: 5億907万
2021年2月28日 +47.05%: 7億4860万
2021年5月31日 +51.94%: 11億3742万
2021年8月31日 -75.35%: 2億8042万
2021年11月30日 +136.26%: 6億6252万
2022年2月28日 +42%: 9億4075万
2022年5月31日 +47.52%: 13億8780万
2022年8月31日 -57.87%: 5億8474万
2022年11月30日 +72.53%: 10億882万
2023年2月28日 -4.66%: 9億6179万
2023年5月31日 +71.74%: 16億5177万
2023年8月31日 -69.46%: 5億440万
2023年11月30日 +59.02%: 8億209万
2024年2月29日 -5.55%: 7億5759万
2024年5月31日 +47.41%: 11億1676万
2024年8月31日 -72.05%: 3億1216万
2024年11月30日 -42.1%: 1億8073万
2025年2月28日 +300.77%: 7億2432万
2025年5月31日 +27.66%: 9億2468万
2025年8月31日 -91.73%: 7650万
2025年11月30日 +457.93%: 4億2682万
2026年2月28日 +93.52%: 8億2597万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/08/27 14:41
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/08/27 14:41
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしていましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連し、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しています。
当該法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従い、適用初年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の適用初年度の累積的影響額を、適用初年度の期首の利益剰余金に加減するとともに、対応する金額をその他の包括利益累計額に加減しています。
2025/08/27 14:41
#4 会計方針に関する事項（連結）: ハ.未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/08/27 14:41