シグマ光機(7713)の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2015年5月31日
- 1億1932万
- 2016年5月31日 +44.49%
- 1億7241万
- 2016年8月31日 +25.8%
- 2億1689万
- 2016年11月30日 +2.19%
- 2億2164万
- 2017年2月28日 +33.83%
- 2億9663万
- 2017年5月31日 +50.21%
- 4億4558万
- 2017年8月31日 +10.58%
- 4億9272万
- 2017年11月30日 +3.83%
- 5億1158万
- 2018年2月28日 +15.52%
- 5億9095万
- 2018年5月31日 +36.89%
- 8億894万
- 2018年8月31日 +6.87%
- 8億6452万
- 2018年11月30日 -17.99%
- 7億900万
- 2019年2月28日 +4.68%
- 7億4218万
- 2019年5月31日 -4.58%
- 7億818万
- 2019年8月31日 +6.98%
- 7億5764万
- 2019年11月30日 +3.18%
- 7億8174万
- 2020年2月29日 -15.31%
- 6億6206万
- 2020年5月31日 -1.03%
- 6億5527万
- 2020年8月31日 -16.08%
- 5億4993万
- 2020年11月30日 +15.88%
- 6億3725万
- 2021年2月28日 +22.3%
- 7億7936万
- 2021年5月31日 -27.23%
- 5億6711万
- 2021年8月31日 +5.65%
- 5億9913万
- 2021年11月30日 +25.97%
- 7億5473万
- 2022年2月28日 +5.7%
- 7億9772万
- 2022年5月31日 +1.5%
- 8億971万
- 2022年8月31日 -4%
- 7億7729万
- 2022年11月30日 -0.8%
- 7億7104万
- 2023年2月28日 +8.52%
- 8億3673万
- 2023年5月31日 -5.87%
- 7億8764万
- 2023年8月31日 +2.92%
- 8億1063万
- 2023年11月30日 +6.66%
- 8億6461万
- 2024年2月29日 -4.36%
- 8億2690万
- 2024年5月31日 -0.82%
- 8億2014万
- 2024年8月31日 +3.04%
- 8億4509万
- 2024年11月30日 -6.08%
- 7億9372万
- 2025年2月28日 -5.48%
- 7億5022万
- 2025年5月31日 +20.53%
- 9億427万
- 2025年8月31日 -7.42%
- 8億3721万
- 2025年11月30日 +4.25%
- 8億7277万
- 2026年2月28日 +0.17%
- 8億7422万
個別
- 2015年5月31日
- 1億1932万
- 2016年5月31日 +44.49%
- 1億7241万
- 2017年5月31日 +158.44%
- 4億4558万
- 2018年5月31日 +81.55%
- 8億894万
- 2019年5月31日 -12.46%
- 7億818万
- 2020年5月31日 -7.47%
- 6億5527万
- 2021年5月31日 -13.45%
- 5億6711万
- 2022年5月31日 +42.78%
- 8億971万
- 2023年5月31日 -2.72%
- 7億8764万
- 2024年5月31日 +4.13%
- 8億2014万
- 2025年5月31日 +10.26%
- 9億427万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- ※3 期末日満期手形及び電子記録債権2025/08/27 14:41
期末日満期手形及び電子記録債権の会計処理については、手形交換日又は決済日をもって決済処理をしております。なお、当連結会計年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形及び電子記録債権が期末残高に含まれております。
前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 受取手形 -千円 770千円 電子記録債権 - 74,915 計 - 75,685 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2025/08/27 14:41
営業債権である受取手形及び売掛金並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。又、海外で事業を遂行するにあたり生じる海外向けの営業債権については、円建取引とすることで為替変動リスクの回避を図っております。
有価証券及び投資有価証券は、主として満期保有目的の債券、公社債投資信託及び業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスク又は取引先の信用リスクに晒されております。