モリテックス(7714)の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億4532万
- 2009年3月31日 -0.96%
- 26億1986万
- 2010年3月31日 -36.31%
- 16億6865万
- 2010年9月30日 -18.15%
- 13億6580万
- 2010年12月31日 -5.58%
- 12億8964万
- 2011年3月31日 +1.81%
- 13億1295万
- 2011年6月30日 -0.13%
- 13億1128万
- 2011年9月30日 -33.16%
- 8億7641万
- 2011年12月31日 +0.91%
- 8億8434万
- 2012年3月31日 +2.95%
- 9億1042万
- 2012年6月30日 +0.34%
- 9億1355万
- 2012年9月30日 -0.62%
- 9億793万
- 2012年12月31日 +6.68%
- 9億6855万
- 2013年3月31日 +5.91%
- 10億2577万
- 2013年6月30日 +13.73%
- 11億6662万
- 2013年9月30日 -6.2%
- 10億9429万
- 2013年12月31日 +4.82%
- 11億4708万
- 2014年3月31日 -10.09%
- 10億3130万
- 2014年6月30日 -1.05%
- 10億2045万
- 2014年9月30日 +6.29%
- 10億8467万
- 2014年12月31日 +1.75%
- 11億367万
- 2015年3月31日 +0.2%
- 11億582万
- 2015年6月30日 +1.8%
- 11億2574万
- 2015年9月30日 -14.66%
- 9億6066万
- 2015年12月31日 -1.71%
- 9億4424万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.従業員数の(外書)は、臨時従業員数であります。2015/12/10 13:33
5.建物の一部は賃貸しており、賃貸している建物及び構築物の金額は{内書}しております。
(2)在外子会社 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年~38年、機械及び装置は5年~9年、工具、器具及び備品は2年~20年であります。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて定額法によっております。
(3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年~38年であります。2015/12/10 13:33 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/12/10 13:33
前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日) 当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 建物及び構築物 47,052千円 246千円 機械装置及び運搬具 331 - - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失17,526千円を計上いたしました。2015/12/10 13:33
当社グループは、事業用資産について各事業セグメントを基礎としつつ、経営管理単位を勘案しグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 埼玉県朝霞市 事業用資産 建物及び構築物 2,448 埼玉県朝霞市 事業用資産 機械装置 630
上記資産グループについては、マシンビジョンシステム・工業用事業に関連する設備について、マシンビジョンシステム・工業用事業が2期連続営業損失であることから、関連する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額については、将来キャッシュ・フローを見積もるのが困難であり、かつ、他への転用や売却が困難であることから回収可能価額を1円にしております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年~38年、機械装置及び運搬具は5年~9年、工具、器具及び備品は2年~20年であります。
2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年~38年であります。2015/12/10 13:33