モリテックス(7714)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 13億7889万
- 2009年3月31日 -7.42%
- 12億7659万
- 2010年3月31日 -54.27%
- 5億8382万
- 2010年9月30日 -42.44%
- 3億3606万
- 2011年9月30日 -53.36%
- 1億5674万
- 2012年9月30日 -1.3%
- 1億5470万
- 2013年9月30日 +23.81%
- 1億9153万
- 2014年9月30日 +7.48%
- 2億587万
- 2015年9月30日 -3.65%
- 1億9835万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品およびソフトウエア等の無形固定資産を含んでおります。2015/12/10 13:33
2.土地および建物の一部は賃借しており、賃借している土地の面積は[外書]しております。
3.現在休止中の主要な設備はありません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年~38年、機械及び装置は5年~9年、工具、器具及び備品は2年~20年であります。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて定額法によっております。
(3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年~38年であります。2015/12/10 13:33 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/12/10 13:33
前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日) 当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 建物及び構築物 47,052千円 246千円 機械装置及び運搬具 331 - - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失17,526千円を計上いたしました。2015/12/10 13:33
当社グループは、事業用資産について各事業セグメントを基礎としつつ、経営管理単位を勘案しグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額(千円) 埼玉県朝霞市 事業用資産 建物及び構築物 2,448 埼玉県朝霞市 事業用資産 機械装置 630
上記資産グループについては、マシンビジョンシステム・工業用事業に関連する設備について、マシンビジョンシステム・工業用事業が2期連続営業損失であることから、関連する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額については、将来キャッシュ・フローを見積もるのが困難であり、かつ、他への転用や売却が困難であることから回収可能価額を1円にしております。 - #5 減損損失戻入益に関する注記
- ※6 当連結会計年度における減損損失戻入益は、在外連結子会社における建物について実施した、減損損失の国際財務報告基準に基づく戻入益であります。2015/12/10 13:33
- #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2015/12/10 13:33
主に事業用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年~38年、機械装置及び運搬具は5年~9年、工具、器具及び備品は2年~20年であります。
2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年~38年であります。2015/12/10 13:33