ブイ・テクノロジー（7717）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億5800万
2010年9月30日 +56.84%: 10億3200万
2010年12月31日 +14.15%: 11億7800万
2011年3月31日 +28.44%: 15億1300万
2011年6月30日 -87.57%: 1億8800万
2011年9月30日 +145.21%: 4億6100万
2011年12月31日 -24.51%: 3億4800万
2012年3月31日 -16.67%: 2億9000万
2012年6月30日: -3億4600万
2012年9月30日 -58.38%: -5億4800万
2012年12月31日 -2.01%: -5億5900万
2013年3月31日 -6.8%: -5億9700万
2013年6月30日: 8600万
2013年9月30日 +238.37%: 2億9100万
2013年12月31日 +52.92%: 4億4500万
2014年3月31日 -6.74%: 4億1500万
2014年6月30日: -2億9200万
2014年9月30日: -2億800万
2014年12月31日: -9300万
2015年3月31日: 7億5000万
2015年6月30日 -75.73%: 1億8200万
2015年9月30日 -71.43%: 5200万
2015年12月31日 +878.85%: 5億900万
2016年3月31日 +67.19%: 8億5100万
2016年6月30日 -45.24%: 4億6600万
2016年9月30日 +159.01%: 12億700万
2016年12月31日 +107.13%: 25億
2017年3月31日 +43.76%: 35億9400万
2017年6月30日 -83.33%: 5億9900万
2017年9月30日 +317.2%: 24億9900万
2017年12月31日 +107.92%: 51億9600万
2018年3月31日 +69.88%: 88億2700万
2018年6月30日 -74.83%: 22億2200万
2018年9月30日 +193.02%: 65億1100万
2018年12月31日 +58.62%: 103億2800万
2019年3月31日 +19.12%: 123億300万
2019年6月30日 -79.89%: 24億7400万
2019年9月30日 +72.19%: 42億6000万
2019年12月31日 +57.09%: 66億9200万
2020年3月31日 -41.6%: 39億800万
2020年6月30日 -78.66%: 8億3400万
2020年9月30日 +146.64%: 20億5700万
2020年12月31日 +65.24%: 33億9900万
2021年3月31日 +47.75%: 50億2200万
2021年6月30日 -68.5%: 15億8200万
2021年9月30日 +31.29%: 20億7700万
2021年12月31日 +59.46%: 33億1200万
2022年3月31日 +44.5%: 47億8600万
2022年6月30日 -80.48%: 9億3400万
2022年9月30日 +88.87%: 17億6400万
2022年12月31日 -54.48%: 8億300万
2023年3月31日 -40.35%: 4億7900万
2023年6月30日: -6500万
2023年9月30日 -343.08%: -2億8800万
2023年12月31日 -306.25%: -11億7000万
2024年3月31日: 12億5400万
2024年6月30日: -5億1400万
2024年9月30日 -38.13%: -7億1000万
2024年12月31日: -1億8400万
2025年3月31日: 7300万
2025年6月30日: -5億1000万
2025年9月30日: 5300万
2025年12月31日 +999.99%: 19億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 12:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 12:57