建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社は、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を、機械及び装置、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 3年～45年
機械及び装置 5年～ 8年
工具、器具及び備品 2年～18年
ロ 無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。また、特許権については8年間、のれんについては2年～5年間で均等償却をしております。2024/06/27 13:19

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(主な耐用年数)
建物及び構築物 3年～45年
機械及び装置 5年～ 8年

2024/06/27 13:19

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物……………定額法を採用しております。
機械及び装置、船舶、車両運搬具、工具、器具及び備品………………………定率法を採用しております。

2024/06/27 13:19