無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 1億7981万
- 2021年3月31日 -6.17%
- 1億6872万
個別
- 2020年3月31日
- 1億8456万
- 2021年3月31日 -6.97%
- 1億7171万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2022/05/27 15:35
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)(単位:千円) 減価償却費 153,387 6,649 58 160,095 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 178,509 962 255 179,727
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 179,860 5,744 51 184,656 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 169,130 2,371 - 171,501 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~38年
工具、器具及び備品 4~6年2022/05/27 15:35 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、内部利益の消去額であります。2022/05/27 15:35
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 4~6年2022/05/27 15:35
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2022/05/27 15:35