プレシジョン・システム・サイエンス（7707）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 1318万
- 2010年12月31日
- -1億7388万
- 2011年3月31日 -22.66%
- -2億1327万
- 2011年6月30日 -74.98%
- -3億7319万
- 2011年9月30日
- -9678万
- 2011年12月31日 -49.08%
- -1億4429万
- 2012年3月31日 -22.51%
- -1億7676万
- 2012年6月30日 -38.6%
- -2億4499万
- 2012年9月30日
- -1億9116万
- 2012年12月31日
- -5270万
- 2013年3月31日 -48.33%
- -7818万
- 2013年6月30日
- 54億1090万
- 2013年9月30日
- -9億2901万
- 2013年12月31日
- -9億2624万
- 2014年3月31日 -30.13%
- -12億529万
- 2014年6月30日 -38.46%
- -16億6884万
- 2014年9月30日
- -1億5601万
- 2014年12月31日 -16.82%
- -1億8225万
- 2015年3月31日
- -5718万
- 2015年6月30日 -167.15%
- -1億5276万
- 2015年9月30日 -40.9%
- -2億1523万
- 2015年12月31日 -58.73%
- -3億4163万
- 2016年3月31日 -67.54%
- -5億7236万
- 2016年6月30日 -227.19%
- -18億7271万
- 2016年9月30日
- -1億8551万
- 2016年12月31日
- -9680万
- 2017年3月31日 -190.04%
- -2億8078万
- 2017年6月30日 -77.43%
- -4億9820万
- 2017年9月30日
- -1億1437万
- 2017年12月31日 -84.83%
- -2億1139万
- 2018年3月31日 -60.71%
- -3億3974万
- 2018年6月30日 -35.38%
- -4億5994万
- 2018年9月30日
- 852万
- 2018年12月31日
- -2434万
- 2019年3月31日 -100.14%
- -4872万
- 2019年6月30日
- 1億878万
- 2019年9月30日
- -1億2686万
- 2019年12月31日 -63.61%
- -2億756万
- 2020年3月31日
- -2億133万
- 2020年6月30日
- -1億1956万
- 2020年9月30日
- 1億9771万
- 2020年12月31日 +80.91%
- 3億5768万
- 2021年3月31日 +33.9%
- 4億7895万
- 2021年6月30日 +70.03%
- 8億1437万
- 2021年9月30日 -87.74%
- 9988万
- 2021年12月31日 -16.62%
- 8327万
- 2022年3月31日 -69.75%
- 2519万
- 2022年6月30日 +298.4%
- 1億35万
- 2022年9月30日
- -2億7631万
- 2022年12月31日 -71.7%
- -4億7442万
- 2023年3月31日 -36.4%
- -6億4713万
- 2023年6月30日 -99.36%
- -12億9012万
- 2023年9月30日
- -2億1205万
- 2023年12月31日 -246.93%
- -7億3566万
- 2024年3月31日
- -6億4093万
- 2024年6月30日 -68.38%
- -10億7919万
- 2024年9月30日
- -1億2706万
- 2024年12月31日 -33.24%
- -1億6931万
- 2025年3月31日 -27.57%
- -2億1599万
- 2025年6月30日 -30.37%
- -2億8160万
- 2025年9月30日
- 6580万
- 2025年12月31日 +45.24%
- 9556万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/29 15:06
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/09/29 15:06
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
