アルチザネットワークス(6778)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年10月31日
- -5540万
- 2011年1月31日 -385.96%
- -2億6924万
- 2011年4月30日 -88.71%
- -5億810万
- 2011年7月31日 -41.19%
- -7億1736万
- 2011年10月31日
- 1337万
- 2012年1月31日
- -3042万
- 2012年4月30日
- 8263万
- 2012年7月31日 +43.11%
- 1億1825万
- 2012年10月31日
- -1億2558万
- 2013年1月31日 -24.86%
- -1億5681万
- 2013年4月30日
- -3588万
- 2013年7月31日 -444.13%
- -1億9527万
- 2013年10月31日
- 6804万
- 2014年1月31日 +325.23%
- 2億8936万
- 2014年4月30日 +147.5%
- 7億1616万
- 2014年7月31日 +8.2%
- 7億7487万
- 2014年10月31日 -76.81%
- 1億7970万
- 2015年1月31日 +1.38%
- 1億8218万
- 2015年4月30日 +74.19%
- 3億1734万
- 2015年7月31日 +31.72%
- 4億1800万
- 2015年10月31日
- -2386万
- 2016年1月31日
- 2億1791万
- 2016年4月30日 -3.44%
- 2億1042万
- 2016年7月31日 -14.58%
- 1億7974万
- 2016年10月31日
- -6238万
- 2017年1月31日
- -5767万
- 2017年4月30日 -50.55%
- -8682万
- 2017年7月31日
- -6715万
- 2017年10月31日
- -6386万
- 2018年1月31日 -465.2%
- -3億6095万
- 2018年4月30日 -53.84%
- -5億5529万
- 2018年7月31日 -67.73%
- -9億3141万
- 2018年10月31日
- -2億2878万
- 2019年1月31日 -38.13%
- -3億1601万
- 2019年4月30日
- -2億8076万
- 2019年7月31日
- 1億2089万
- 2019年10月31日
- -1億1243万
- 2020年1月31日
- 2億1158万
- 2020年4月30日 +24.62%
- 2億6367万
- 2020年7月31日 +94.61%
- 5億1314万
- 2020年10月31日
- -62万
- 2021年1月31日
- 4億7808万
- 2021年4月30日 +24.98%
- 5億9749万
- 2021年7月31日 +35.64%
- 8億1043万
- 2021年10月31日 -89.96%
- 8138万
- 2022年1月31日 +904.53%
- 8億1755万
- 2022年4月30日 +16.33%
- 9億5104万
- 2022年7月31日 +19.08%
- 11億3248万
- 2022年10月31日 -90.15%
- 1億1158万
- 2023年1月31日 +285.9%
- 4億3060万
- 2023年4月30日 +8.37%
- 4億6665万
- 2023年7月31日 -75.1%
- 1億1619万
- 2023年10月31日 -65.61%
- 3995万
- 2024年1月31日
- -1億107万
- 2024年4月30日 -46.68%
- -1億4826万
- 2024年7月31日
- -1億4607万
- 2024年10月31日 -60.15%
- -2億3394万
- 2025年1月31日
- -4967万
- 2025年4月30日 -168.85%
- -1億3355万
- 2025年7月31日
- -5023万
- 2025年10月31日
- 1716万
- 2026年1月31日 +999.99%
- 2億653万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/10/23 13:09
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/10/23 13:09
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 期首残高から期末残高への調整表、当期の損益に認識した評価損益2025/10/23 13:09
(*1)連結損益計算書の「営業外収益」の「受取利息及び配当金」及び「投資有価証券償還益」に含まれております。(単位:千円) 期首残高 135,950 135,950 当期の損益又はその他の包括利益 損益に計上(*1) 15,024 15,024 その他の包括利益に計上(*2) 9,025 9,025 購入、売却、償還、発行及び決済
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。