エスケーエレクトロニクス（6677）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: 8億2002万
2011年3月31日 -24.71%: 6億1740万
2011年6月30日: -2億6220万
2011年9月30日: 3億6292万
2011年12月31日: -6億7053万
2012年3月31日 -113.5%: -14億3160万
2012年6月30日 -0.78%: -14億4274万
2012年9月30日 -72.12%: -24億8331万
2012年12月31日: 5億9025万
2013年3月31日 -59.24%: 2億4058万
2013年6月30日 +458.8%: 13億4436万
2013年9月30日 +100.4%: 26億9406万
2013年12月31日 -86.94%: 3億5185万
2014年3月31日 +287.24%: 13億6255万
2014年6月30日 +71.69%: 23億3935万
2014年9月30日 +36.56%: 31億9457万
2014年12月31日 -70.73%: 9億3520万
2015年3月31日 +107.53%: 19億4085万
2015年6月30日 +22.84%: 23億8422万
2015年9月30日 -1.57%: 23億4686万
2015年12月31日 -73.69%: 6億1734万
2016年3月31日 +114.67%: 13億2524万
2016年6月30日 -7.24%: 12億2932万
2016年9月30日 +16.08%: 14億2695万
2016年12月31日 -24.01%: 10億8431万
2017年3月31日 +66.75%: 18億812万
2017年6月30日 -10.54%: 16億1757万
2017年9月30日 +44.73%: 23億4111万
2017年12月31日 -61.2%: 9億838万
2018年3月31日 -1.57%: 8億9410万
2018年6月30日 +97.74%: 17億6800万
2018年9月30日 +89.19%: 33億4484万
2018年12月31日 -77.98%: 7億3649万
2019年3月31日 +222.35%: 23億7409万
2019年6月30日 +53.88%: 36億5315万
2019年9月30日 +17.43%: 42億8999万
2019年12月31日 -89.07%: 4億6907万
2020年3月31日 -10.7%: 4億1887万
2020年6月30日: -916万
2020年9月30日 -999.99%: -5億6450万
2020年12月31日: 3億4465万
2021年3月31日 +127.2%: 7億8306万
2021年6月30日 +75.78%: 13億7644万
2021年9月30日 +52.58%: 21億20万
2021年12月31日 -69.53%: 6億3991万
2022年3月31日 +118.86%: 14億55万
2022年6月30日 +134.85%: 32億8916万
2022年9月30日 +37.79%: 45億3216万
2022年12月31日 -95.89%: 1億8614万
2023年3月31日 +496.44%: 11億1025万
2023年6月30日 +147.92%: 27億5251万
2023年9月30日 +34.12%: 36億9160万
2023年12月31日 -91.51%: 3億1349万
2024年3月31日 +393.2%: 15億4613万
2024年6月30日 +86.82%: 28億8845万
2024年9月30日 -22.21%: 22億4682万
2024年12月31日 -32.97%: 15億600万
2025年3月31日 +3.92%: 15億6504万
2025年6月30日 +89.87%: 29億7149万
2025年9月30日 +20.17%: 35億7076万
2025年12月31日 -58.81%: 14億7083万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/18 9:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/18 9:11